東京大学 産学協創フォーラム「臨床心理iNEXT」規約

制定2019年1月23日

（名称）

第１条　この団体は、東京大学 産学協創フォーラム「 臨床心理iNEXT」（以下「本フォーラム」という。）と称する。

　

（目的）

第２条　本フォーラムは、公認心理師をはじめとする心理職がヘルスケアの発展に寄与できるために、産学協創の立場から、心理職のキャリア発展と専門的心理サービスの普及を支援することを目的とする。

　

（事業）

第３条　本フォーラムは、前条の目的を達成するために、ICTを積極的に活用して次の活動を行う。

(1)臨床心理学に基づく心理職の学習保証のための教材、媒体、方法の検討と提案。

(2)心理職のキャリア発展のための方法及び職業紹介システムの検討と提案。

(3) 心理職の実践活動として、新たな心理サービスの提供方法の検討と提案

(4)上記(1)(2)(3)の活動を実行する産学連携事業と連携し、心理職の専門活動の発展と社会的普及に寄与する。

　

（会員）

第４条　会員は、本フォーラムの趣旨に賛同する法人をもって構成する。

(1)会員は、運営に関わる幹事会員と、運営には関わらない一般会員がある。

(2)会員は、本フォーラムの事業に参加することができる。

　

（運営）

第４条　本フォーラムは、東京大学の産学協創企画として実施し、運営は以下のように進める。

(1)運営は、当面のところ、東京大学 大学院教育学研究科 臨床心理学コース 下山研究室（以下「下山研究室」という。）が責任をもって行う。

(2)幹事会員によって構成される運営協議会は、運営について意見を述べることができる。

(3) 事務局は、当面のところ、下山研究室に置く。

　

（学術委員会）

本フォーラムの活動を学術的側面から支援するために学術委員会を置く。

　

（経費）

本フォーラムの経費は、当面のところ、下山研究室の研究費をもって充てる。

　

　

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会員規約

　

臨床心理iNEXT（以下、「本会」とします）が提供するサービス（以下、本サービスとします）をご利用いただく本会の会員（以下、「本会員」とします）には、以下に記載する利用規約（以下、「本規約」とします）が会員規約として適用されますので、お申込み前に必ずご確認・了承いただきますようお願い申し上げます。

　

第１条　本会の目的とサービス

　本会は、「科学、理論、実践を統合して、人間行動の適応調整や人格的成長を促進するとともに、不適応、障害、苦悩の成り立ちを研究し、問題を予測し、そして問題を軽減、解消することを目指す」と定義される臨床心理学（以下、「臨床心理学」とします）を専門性の基盤として実践する心理職（以下、「実践心理職」とします）の学習、活動、キャリア発展をサポートすることを目的としています。本サービスは、その本会の目的を実現するためのサービスを、主にインターネットを通じて利用者に提供することを目的とします。なお、実践心理職とは、「臨床心理学を学問的基盤とする実践活動によって人々の心理的問題の解決や改善を支援する専門職」と定義されます。

　

第２条　本規約の目的と適用範囲

　本規約は、本会が提供するウェブサイト、ソフトウェア、アプリケーション、プロダクト、ドキュメントその他一切の製品及び本サービスの利用に関する条件を、本会員と本会との間で定めるものです。本規約は、本会員のコンテンツにおいて、本サービスに付随する記録映像、記録画像、投稿文章、コメント投稿、画像投稿、動画投稿、SNS連動サービス、その他全般にも適用されます。

　

第３条　本規約の同意

　本規約に同意したうえで、第４条に定める会員の条件を満たす者は、本会員として登録申請し、本会承諾を得た後に本サービスを利用できます。したがって、本会員は、本規約の定めに従って本サービスを利用するものとします。

　

第４条　会員登録

　本会員は、「臨床心理フロンティア会員」（以下、「フロンティア会員」とします）、「学生会員」、「専門職会員」の３種類があります。

(1)フロンティア会員は、「心理職の活動に関心があること」が条件で、無料です。

(2)学生会員は、大学（専門学校含む）及び大学院で公認心理師養成カリキュラムを受講する学部生と大学院生（以下、院生とします）、あるいは日本臨床心理士資格認定協会が定める指定大学院及び専門職大学院の院生であり、会員費を支払うことが条件です。なお、上記の大学の学部卒業生は学部生と同等、大学院の修了生は院生と同等とみなし、学生会員となることができます。また、公認心理師施行規則第５条で定める施設で公認心理師受験を目指して実務経験を積んでいる人は、学生会員（院生）相当とし、条件を満たしていれば本会員になることができます。

(3)専門職会員は、公認心理師又は臨床心理士であり、会員費を支払うことが条件です。

　なお、学生会員と専門職会員は、その専門的知識と技能の習得の程度によって、さらに次の下位段階が分かれます。学生会員は、学部生会員と院生会員に分かれます。専門職会員は、実践心理職初級会員（以下、「心理職初級」とします）、実践心理職中級会（以下、「心理職中級」とします）、実践心理職上級会員（以下、「心理職上級」とします）に分かれます。心理職初級は公認心理師又は臨床心理士の資格取得者であれば会員申請ができます。心理職中級と心理職上級は、本会が実施する実践心理職検定に合格すれば会員申請できます。

　

第５条　会費

　会費は、学部生、院生、心理職初級、心理職中級、心理職上級で異なっています。それぞれの会費の金額と支払いの仕方については、本会への登録あるいは継続の申請をする本会ホームページ上の該当箇所で提示します。なお、一度支払われた会費の返金はいたしません。

　

第６条　契約の成立

(1) 本サービスを利用しようとする者が、本会ホームページ上で、本会への登録手続きをした日を申込み日とします。

(2)本サービスの申込み後、本会がそれを承認し、本会員になるために必要な諸手続き・作業（会費が発生する場合は、その入金確認を含める）の完了をもって契約の成立日とします。

　

第７条　本サービスの利用と自己責任の原則

(1)本サービスは、原則としてオンライン・ポータルサイト（以下、「OPS」とします）および会員が指定する電子メールアドレスで提供されます。なお、本サービスの提供は、主としてOPSにて行われ、電子メールでの情報提供はこれを補完するものとしての位置づけとなります。

(2) 本サービスの利用に必要なデバイス、通信回線その他の通信環境の準備及び維持は、本会員の費用と責任において行うものとします。

(3)本会員は、会員自身の自己責任において本サービスを利用するものとし、本サービスを利用してなされた一切の行為及びその結果については、その責任を負うものとします。

　

第８条　ID等の管理責任

(1)本会が発行した会員IDやパスワードは、会員の責任において管理・保管するものとします。これらの管理不十分や使用上の過誤による損害の責任は、会員自身が負うものとし、本会は一切の責任を負いません。

(2)本会が発行した会員IDとパスワードを第三者と共有、第三者への貸与・譲渡は一切禁止します。これらを第三者に使用されることがないように各会員が責任をもってこれを管理することとします。

(3)会員IDの利用状況について、本会は適宜モニター及びチェックする権限を有するものとします。

　

第９条　禁止事項

　本会員は、本サービス利用に際して、以下の各号に該当する行為を禁止します。

(1)法令、裁判所の判決、決定もしくは命令、または法令上拘束力のある行政措置に違反する行為。

(2)公の秩序または善良の風俗を害するおそれのある行為（暴力的な表現、性的表現、その他の反社会的内容を含み、他人に不快感を与える表現を投稿、掲載、公開、送信する行為などを含む）。

(3)本会または第三者の権利（著作権、商標権等の知的財産、名誉権、プライバシー権、その他法令上または契約上の権利を含む）を侵害する行為。

(4)本会または第三者になりすます行為または意図的に虚偽の情報を流布させる行為。

(5)本会の事前の同意を得ずに営利を目的として本サービスを利用する行為（スカウティングや勧誘などの行為を含む）。

(6)反社会的勢力に対する利益供与その他の協力行為。

(7)許諾なく第三者の個人情報、登録情報、利用履歴情報などを収集し、開示または提供する行為。

(8)本会による本サービスの運営または他の本会員による本サービスの利用を妨害し、これらに支障を与える行為。

(9)その他、本会が不適当と判断した行為。

　

第１０条　会員契約の不承認と会員契約承諾の取り消し

　本会は、以下のいずれに該当する場合、あるいは該当するおそれがあると認めた場合、本会は会員契約を承認しないこと、または承認を取り消すことがあります。

(1)利用規約に違反する、あるいは違反した場合。

(2)本会員申込みの際の申告事項に虚偽の記載、誤記、記入漏れのある場合。

(3)会員費が支払われない場合。

(4)その他、本会が会員契約を結ぶことを不適当と判断する場合。

　

第１１条　規約の変更、効力

(1)本規約は、当事者間の完全な合意であり、以前の合意や通信内容に替わるものとします。

(2)本会は、本サービス変更のため事前の通告なしに、いつでも本規約を変更できるものとします。

(3)本規約を変更した場合、本会ホームページ上に掲示された時点から、変更後の本規約は効力を生じるものとします。

(4)本規約の、ある条項が無効あるいは強制力がないと判断された場合においても、他の条項はその完全な効力を維持します。本規約上の会員の義務は、本サービス、あるいは本規約の終了によっても、消滅せずに継続します。

　

第１２条　サービスの内容変更

　本サービスの内容は、本会の判断で変更することができるものとします。

　

第１３条　サービスの停止または廃止

　本サービス期間中であっても、以下のような場合は本会ホームページ上で事前に予告した後に本サービスの提供を停止または廃止することができるものとします。その場合は、本会は会員に対して責任を負うものではないとします。

(1)本会は、本サービスを円滑に運営するために必要と判断した場合、サービスの全部または一部を停止し、保守点検できるものとします。

(2)本会は、本サービスの遂行上必要と判断した場合、サービスの全部または一部を停止しできるものとします。

(3)本会は、何らかの理由で本サービスの遂行が困難となった場合、サービスの全部または一部を廃止できるものとします。

　

第１４条　免責事項

(1) 本会員のインターネット利用環境、ネットワークの問題等に起因する本サービスの遅れ、中断、消失については、本会は責任を負わないものとします。

(2) 本サービスからリンクする外部サービスに関しては、一切の責任を負いません。

(3) 以下に該当する場合においては、本会員に事前に連絡をすることなく、やむを得ず一時的に本サービスの提供を中断することがあります。この場合、本会員は本サービスを利用できなくなります。または、本会員が情報の一部を失う等の状態が発生する可能性があります。本会は、可能な限り速やかに本サービスを復旧するように努力しますが、中断期間に相当する補償等は行いません。

・火災、停電等により本サービスが提供できなくなった場合

・地震、噴火、洪水、津波等の天災により本サービスの提供ができなくなった場合

・戦争、暴動、騒乱、労働争議等により本サービスが提供できなくなった場合

・コンピュータシステム上のトラブルの場合

・その他、運用上や技術上の不可避な理由で本サービスの遅延や中断が生じた場合

　

第１５条　知的財産権

(1)本サービスが提供する情報に関する著作権、著作人格者権などの知的財産権は、本会または本会にその利用を許諾した権利者に帰属します。

(2)会員は、当該情報について本会または当該権利者に無断で複製、譲渡、貸与、翻訳、改変、転載、伝送、配布、出版等を行うことができず、また私的使用の範囲を超えて使用することはできません。

(3)会員が送信または投稿したコンテンツについての著作権は、当該コンテンツを創作した者に帰属するものとします。ただし、本会は、当該コンテンツを任意に編集、改変、インターネット上での配信、出版、その他の方法で利用できるものとし、それについて創作者に対価、報酬を支払う義務を負わないものとします。

　

第１６条　個人情報の取扱い

　本会は、個人情報保護法の趣旨を尊重し、これを遵守します。なお、本会は、本サービス利用希望者から登録申込みにあたり、本人からの個人情報を収集しますが、この個人情報は以下の目的に利用します。

(1)会員に本サービスを提供する。

(2)本会ならびに本会目的に関連するサービス開発、プロモーション、イベント、研修会等を企画、実施し、その案内をする。

(3)本会のサービス向上のためのアンケート調査やデータ分析を実施する。

(4)会員組織を管理し、苦情や問い合わせ等に対応する。

(5)本会は、本サービス提供のために個人情報の取扱いを外部に委託することがある。この場合、当該業務委託先に対して契約による秘密厳守を課すなど、適切な管理を実施する。

　

第１７条　損害賠償

　本会は、本サービスの提供、提供の中断、提供中の事故等によって、直接または間接的に生じた会員またはそれ以外の第三者の損害については、その内容、方法のいかんにかかわらず賠償の責任を負いません。また、会員は、本サービスに基づく第三者との損害賠償請求等の訴訟に本会を引き込まないことに同意するものとします。会員が本利用規約に反した行為、または不正もしくは違法な行為によって本会に損害を与えた場合、本会は当該会員に対して相応の損害賠償の請求ができるものとします。

　

第１８条　準拠法と管轄

　本サービスの提供の実施に際して適用する法律は、日本の国内法とします。本会と会員の間で訴訟の必要が生じた場合、東京地方裁判所または東京簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

　

（制定：2020年1月6日）

　

　

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【専門職・上級会員】

　

活動する分野に関する専門的知識と技能をもち、関連する多職種と適切に連携・協働し、職場においてリーダーシップやチームマネジメントができる熟練した専門性を習得する。また、若手の教育訓練をするレベルの高い専門性を習得する。

　

テキストや映像講義については、今後、会員の要望に基づいて順次制作する予定。

※上級会員は中級会員以下の動画講義を視聴できる。さらに、学生会員とフロンティア会員の動画講義を視聴できる。

　

　

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【専門職・中級会員】

　

心理的アセスメントとケース・フォーミュレーションに基づき、適切なケースマネジメントができ、他専門職と協働できる実践心理職としての専門性を習得する。

※中級会員は、以下の講義と初級会員の動画講義を視聴できる。さらに、学生会員とフロンティア会員の動画講義を視聴できる。

　

【動画講義】

１）機能コンピテンシー

＜認知行動療法＞

・ケース・フォーミュレーション実践講義　下山晴彦※（準備中）

・行動活性化の理論と技法　坂井誠

・認知行動療法の実践的理解と介入の工夫：神村栄一

＜トラウマ＞

・トラウマ治療のためのマインドフルネス入門講義　大谷彰

・トラウマ治療のためのマインドフルネス実践講義　大谷彰

・トラウマ治療のためのマインドフルネス技法実習　大谷彰

＜引きこもり＞

・ひきこもりの理解と支援　境泉洋

・CRAFTに基づくひきこもりの家族支援　境泉洋

＜虐待・アウトリーチ＞

・子ども虐待の理解と対応　髙岡昂太

・公認心理師のためのアウトリーチ入門　髙岡昂太

＜ADHD・怒りマネジメント＞

・子どもの怒りのマネジメント実践講義　下田芳幸

・大人のADHDの概説　稲田尚子

＜発達障害＞

・発達障害の就労支援のアセスメント［１］梅永雄二

・発達障害の就労支援のアセスメント［２］梅永雄二

・発達障害の就労支援のアセスメント［３］梅永雄二

・アスペルガーの就労支援　梅永雄二

　

アーカイブ

・児童思春期の発達障害アセスメントと支援［１］井上達彦※（交渉中）

・児童思春期の発達障害アセスメントと支援［２］井上達彦※（交渉中）

・ペアレントトレーニング入門　黒田美保※（交渉中）

　

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【専門職・初級会員】

　

公認心理師や臨床心理士といった心理職資格の取得後に、実践心理職として現場で活躍するために必要な臨床心理学の技能を体系的に習得し、専門職としての土台を固める。

※初級会員は、以下の動画講義に加えて学生会員とフロンティア会員の動画講義を視聴できる。

　

【動画講義】

１）基盤コンピテンシー

＜公認心理師の職責＞

・心理職の職業倫理応用編［１］　金沢吉展

・心理職の職業倫理応用編［２］　金沢吉展

・エビデンスベイスト・プラクティスの実際　原田隆之

・イギリスの臨床心理学を学ぶ［１］　David Murpy（英国心理学会会長）

・イギリスの臨床心理学を学ぶ［２］　David Murpy（英国心理学会会長）

２）機能コンピテンシー

＜アセスメント＞

・知能検査活用の実践講義　　高岡佑壮

・幼児期の発達障害のアセスメントと支援［１］黒田美保

・幼児期の発達障害のアセスメントと支援［２］黒田美保

＜認知行動療法＞

・講義１：行動療法の基本的な発想　三田村仰

・講義２：行動療法と「考える行動」三田村仰

・講義３：行動療法と関係フレーム理論　三田村仰

・呼吸法と認知行動療法　下山晴彦

・マインドフルネス入門［１］　大谷彰

・マインドフルネス入門［２］　大谷彰

＜家族療法＞

・家族療法の基本講義　　田中究

・家族療法の実践講義　　田中究

＜分野別の実践＞

・一般病院における心理職の仕事　冨岡直

・医療で認知行動療法を活用するために：熊野宏昭

・公認心理師のためのスクールカウンセリング基本講義　石川悦子

・公認心理師のためのスクールカウンセリング実践講義　石川悦子

・認知行動療法を活用したスクールカンセリングの展開：小堀彩子

・心理職のための産業・労働分野の知識と技能　坂井一史

　

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【大学院会員】

　

大学院課程で習得しておくべき臨床心理学の専門技能を体系的に学習し、実践心理職として基礎固めを進める。併せて臨床心理学体系に基づいて公認心理師試験及び臨床心理士試験に備える。

※大学院会員は、以下の動画講義に加えて学部会員及びフロンティア会員の動画講義を視聴できる。

　

【動画講義】

１）基盤コンピテンシー

・心理職の職業倫理：基本講義［１］　慶野遥香　

・心理職の職業倫理：基本講義［２］　慶野遥香

・心理職の法律入門（１）法制度の学び方と公認心理師法　 岡田裕子

・心理職の法律入門（２）関係行政論Ⅰ 医療・福祉　　　 岡田裕子

・心理職の法律入門（３）関係行政論Ⅱ　教育・司法・産業 岡田裕子

・米国大学院における科学者-臨床家モデルの応用：Alexander Krieg

２）機能コンピテンシー

＜基本臨床技能＞

・心理支援コミュニケーション実践講義　林潤一郎

・臨床心理アセスメントの実践講義　下山晴彦

・知能検査活用のための基本講義　高岡佑壮

＜認知行動療法＞

・簡易型認知行動療法【1.基本講義】大野裕

・簡易型認知行動療法【2.実践講義】大野裕

・簡易型認知行動療法【3.応用講義】大野裕

・公認心理師のための認知行動療法の学び方：下山晴彦

・認知行動療法の基本技法を学ぶ：鈴木伸一

・認知行動療法ケース・フォーミュレーション入門：下山晴彦

・新世代の認知行動療法を学ぶ：熊野宏昭

・子どものための認知行動療法の基本を学ぶ：下山晴彦

＜薬物療法理解＞

・精神科薬物療法の基本［１］　滝沢龍

・精神科薬物療法の基本［２］　滝沢龍

＜発達障害の理解と支援＞

・発達障害支援における心理職の役割：田中康雄

・自閉スペクトラム症（ASD）のアセスメントの基本を学ぶ：稲田尚子

・自閉スペクトラム症（ASD）の理解と支援の基本を学ぶ：黒田美保

　

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【学部会員】

　

心理学及び臨床心理学に基づき、公認心理師の学部カリキュラムで求められる知識を体系的に学習し、実践心理職となる基盤を固める。併せて臨床心理学の基本をマスターして大学院試験に備える。

※学部会員は、以下の動画講義に加えてフロンティア会員の動画講義を視聴できる。

　

【動画講義】

＜学術心理学系＞

・公認心理師になるための心理学入門：宮川純

・心理学辞典を活用した心理学の学び方：髙橋美保

・心理職のための神経科学（脳科学）入門：国里愛彦

・公認心理師のための心理学の学び方（書籍紹介）：髙橋美保

＜心理学研究法＞

・心理学研究法：概論［１］　三浦麻子

・心理学研究法：概論［２］　三浦麻子

・心理学研究法：概論［３］　三浦麻子

・質的データ分析入門［１］　能智正博

・質的データ分析入門［２］　能智正博

・質的研究法と量的研究法を学ぶ（書籍紹介）：能智正博・南風原朝和

＜臨床心理学系＞

・公認心理師のための臨床心理学入門：下山晴彦　

・臨床心理アセスメント基本講義：下山晴彦

・公認心理師が知っておくLGBTの理解と支援：石丸径一郎

・エビデンス・ベイスト・プラクティスの基本を学ぶ：原田隆之

・心理職の職業倫理-基礎編：金沢吉展

・心理職のための発達障害の診断入門：桑原斉

・知能検査を臨床場面で活用するために：松田修

・臨床心理学の知識と技能の基本を学ぶ（書籍紹介）：下山晴彦

・合療法とコミュニティ・アプローチを学ぶ（書籍紹介）：平木典子・高畠克子

　

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【臨床心理
フロンティア会員】

　

・公認心理師や臨床心理士といった心理職を目指す人や、実践心理職として既に活動している人をサポートする動画サイトである。

・登録（無料）すれば、メンタルヘルスの最前線で活動しているエキスパートの講義を自由に視聴できる。

・実践心理職のキャリアアップ支援の会員システム「臨床心理iNEXT」への参加の準備ができる。

　

News

臨床心理フロンティアの映像講義が書籍として出版された。

⇒書籍では、講義の内容を整理し、イラスト付きで解説した。書籍で要点を確認しながら講義映像を視聴して、確実に心理職の知識と技能の学習できる！

◆臨床心理フロンティアシリーズ　認知行動療法入門　講談社

　　https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784061548114

◆臨床心理フロンティア 公認心理師のための「発達障害」講義　北大路書房

　　http://www.kitaohji.com/books/index.html

◆臨床心理フロンティア 公認心理師になるための「基本科目」講義　北大路書房（近刊）

　

　

【A】基本講義（学部レベル）：公認心理師のなるための基本講義

公認心理師のための心理学概論　宮川純

公認心理師カリキュラムで必須となっている学術心理学の全体構図と各論をわかりやすく解説する。「心理学とは何か」ということから説き起こして、心理学史、研究法、統計、知覚、学習など、公認心理師試験の重要トピックスのポイントを体系的に概説する。

　

公認心理師のための臨床心理学入門：下山晴彦

社会的専門職として国の政策に即した活動を求められる公認心理師において必要となる心理職の知識と技能を整理し、臨床心理フロンティアのe-ラーニングのカリキュラムの基盤となっている臨床心理学の学び方を解説する。

　

エビデンス・ベイスト・プラクティスの基本を学ぶ：原田隆之

利用者（クライエント）のニーズに応える心理支援サービスの世界標準であり、サービスの有効性を保証するために臨床心理職にとっては必須のテーマとなっているエビデンス・ベイスト・プラクティスとは何かを解説します。

　

心理職の職業倫理-基礎編：金沢吉展

公認心理師の基本義務である倫理の遵守について、心理職にとって職業倫理がなぜ必要か、職業倫理とは何か、職業倫理をどのように実践の場で活かしていくことができるのかについて基本的な点を中心に体系的に解説します。

　

公認心理師のための心理学の学び方：髙橋美保

公認心理師試験（移行措置の試験も含む）の出題範囲となる心理学全般の動向は、脳科学も含めて領域が広がり，内容も複雑になってきています。心理学試験の受験参考書の著者でもある講師が試験に向けての心理学の学び方をわかりやすく解説します。

　

知能検査を臨床場面で活用するために：松田修

知的能力のアセスメントだけでなく、発達障害や認知症等の障害理解のために幅広く活用されている知能検査について、臨床場面で適切に活用するための方法と、そのポイントを解説します。

　

心理職のための神経科学（脳科学）入門：国里愛彦

生物-心理-社会モデルに基づく臨床活動を実践する心理職にとって必須となっている神経科学（脳科学）の基本を解説するとともに心理職がその最新の成果をどのように活用するかについての視点を提供します。

　

【B】実践講義（大学院レベル）：認知行動療法の基本講義

公認心理師のための認知行動療法の学び方：下山晴彦

クライエント中心療法のカウンセリング、あるいは力動的心理療法を学び、実践していた心理職が認知行動療法を適切に学ぶための発想の転換と学習のポイントを分かりやすく解説します。

　

認知行動療法の基本技法を学ぶ：鈴木伸一

認知行動療法をこれから学ぶ心理職、さらに上手に実践したい臨床心理職にとって役立つポイントを中心に、認知行動療法を使いこなすためのミニマルエッセンシャルを体系的に解説します。

　

認知行動療法ケース・フォーミュレーション入門：下山晴彦

認知行動療法の実践の核として、アセスメント情報をまとめ、問題形成の悪循環を見立て、介入の作業仮説を提供するケース・フォーミュレーションの基本手続きを解説します。

　

新世代の認知行動療法を学ぶ：熊野宏昭

さまざまな問題や領域においてその有効性が確かめられてきているマインドフルネス、メタ認知療法、行動活性化療法、弁証法的行動療法、ACTなど、第３世代とも呼ばれる認知行動療法の基本と、その発展についてわかりやすく解説します。

　

【C】発展講義（専門職レベル）：認知行動療法の発展講義

子どものための認知行動療法の基本を学ぶ：下山晴彦

認知行動療法の経験がない心理職、あるいは成人対象の認知行動療法しか経験がない臨床心理職が子どもや若者に認知行動療法を適用する際のポイントを解説します。

　

認知行動療法を活用したスクールカンセリングの展開：小堀彩子

スクールカンセリング活動を面接室内に閉じ込めずに、心理支援の活動を学校コミュニティにおいて幅広く展開するために認知行動療法を活用するポイントを具体的活動の事例を交えて解説します。

　

医療で認知行動療法を活用するために：熊野宏昭

精神科に限らず医療・保健のさまざまな領域において活用されている認知行動療法の適用の仕方について、新世代の認知行動療法も含めて行動医学の観点から事例を交えて具体的に解説します。

　

認知行動療法の実践的理解と介入の工夫：神村栄一

ケース・フォーミュレーションをキーワードとして、「いつの間にか導入・展開が進み、気がついたら生活が楽になっていた」を可能にする、柔軟な認知行動療法の進め方を解説します。

　

【D】特別講義（発達障害理解と支援）

心理職のための発達障害の診断入門：桑原斉

臨床心理職のアセスメントにおいて必須となっているDSM-5において神経発達症群に位置づけられ、その下位分類も再構成された発達障害の新しい分類と、その概念を正しく理解する道筋を体系的に解説します。

　

発達障害支援における心理職の役割：田中康雄

発達障害を生活障害として理解したうえで、支援活動において期待される実践心理職の役割について、医療、教育、福祉それぞれの現場の実践と関連して具体的に解説します。心理職が発達支援技能を高めるために必要な事柄を様々な観点から明らかにします。

　

自閉スペクトラム症（ASD）のアセスメントの基本を学ぶ：稲田尚子

臨床心理職にとって学習が必須となっている自閉スペクトラム症のアセスメントのグローバルスタンダードと、目的に応じたアセスメントバッテリーの組み立て方について、体系的に解説します。

　

自閉スペクトラム症（ASD）の理解と支援の基本を学ぶ：黒田美保

臨床心理職の実践においてますます重要となっている自閉スペクトラム症（ASD）の支援方法について、ASD本人への心理的支援とASDの子どもを育てる親への支援を解説する。

　

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